薬局・医療施設に従事する薬剤師は、全体の約８割を占めており、ほとんどが調剤薬局や病院に就職します。
薬局・医療施設以外に従事する薬剤師については、残り２割になります。
厚生労働省が、平成３０年に調査をしている資料には、以下の内訳になっていました。
・大学（5,263人）（大学の勤務者4,754人、大学院生又は研究生509人）
・医薬品製造販売業、製造業（29,009人）
・医薬品販売業（12,294人）
・行政機関（6,661人）
・その他（16,856人）
【大学】
薬剤師の大学の従事者は、大学の勤務者と大学院生・研究生から構成されています。大学の勤務者は大学数や研究室数、大学院生・研究生は進学率により変動しますが、全体の傾向から2045年（令和27年）までに1割増と仮定して推計すると、5,789人になるとされているそうです。
今後、進学する大学院生が維持できないと、大学の勤務者となる薬剤師が少なくなる可能性が生じると思われます。
【医薬品製造販売業・製造業・医薬品販売業】
医薬品関係企業は、医薬品製造販売業・製造業、医薬品販売業で、それに従事する薬剤師です。
医薬品製造販売業・製造業、医薬品販売業に従事する薬剤師の最近の傾向から、今後、2045年（令和27年）まで同程度の4.1万人で推移すると仮定して推計した場合、29,009人＋12,294人＝41,303人と言われています。
メーカーは、ＭＲや製造部門の研究者、卸の方は、管理薬剤師（医薬品倉庫のあるところは必ず１名以上在住）と思われますが、ＭＲに関しては、コントラクトＭＲ（派遣社員）が支流になっています。
【行政機関・その他】
衛生行政機関・保健衛生施設に従事する薬剤師数は、近年の増加傾向を踏まえて、同程度で増加すると仮定して推計すると（※H24～H30の増加割合と同程度と仮定）7,660人となっており、介護保健施設に従事する薬剤師数は、H30年の三師統計から項目を設けており、832人が従事してして、今後の介護ニーズを踏まえ、2045年（令和27年）までに2倍になると仮定して推計しているそうで、1,664人ほどと言われています。
その他の業務に従事する薬剤師数、無職の者については、H30年の三師統計では、その他の業務の従事者（6,517人）、無職の者（10,339人）であり、今後も一定数で推移すると思われています。
厚生労働省が以上の推計をまとめると、薬剤師の需要は、2020年（令和2年）の32.0万人から、2045年（令和27年）には機械的な推計であれば33.2万人で、変動要因を考慮すると、薬剤師の需要は増加し40.8万人程度と考えられています。今回仮定した条件では37.2万人～40.8万人の変動があります。
あと参考程度になりますが、
化粧品メーカー・・・化粧品に用いる有効成分の研究や製品開発に加え、新しい製品の薬事申請、薬機法改正に伴う広告表現の薬事チェックといった薬事関連の法規に携わる仕事があります。
臨床開発モニター（CRA）・・・Clinical Research Associateと呼ばれる治験に携わる職業です。
治験コーディネーター（CRC）・・・Clinical Research Coordinator呼ばれる治験を実施する施設や機関をサポートする職業です。
食品衛生監視員・・・行政警察活動として、食品衛生法に規定された職務および食品衛生に関する指導を行う職業です。
薬剤官・・・自衛隊の陸・海・空の病院や部隊で、所属する隊員の健康管理が主な業務にあります。
なども薬剤師の転職フィールドです。
参考：厚生労働省（第１回薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会）