医薬品メーカーの営業マンをＭＲと言いますが、一昔前は、プロパーと呼ばれていました。
医薬情報担当者（Medical Representative）を略してＭＲと呼ぶようになったのは、1991 年（平成 3）からになります。
プロパーとは、プロパガンダに由来する名前と聞いていますが、日本最初のプロパーが誕生したのは、明治末期らしいです。
１００年の歳月が経っていることになりますね。
ＭＲと呼ばれる前は、価格の決定権もあり、診療所・病院の帳合も決めていました。
例えば、ある薬剤が、Aという医療機関（診療所・病院など）で採用になった時、医薬品卸の担当営業マン（現：ＭＳ）は、メーカーのプロパー（現：ＭＲ）に連絡して、Aという医療機関での納入の可否と可であれば、その薬剤の納入価格をその都度聞かなければなりませんでした。
それから、建値制 （たてねせい）、つまり医薬品メーカー(製造元)が医薬品卸問屋にマージン（販売手数料）を支払うか、流通段階での利潤を見込んで最終小売り価格をあらかじめ決めておく制度になってからは、建前は、価格の決定は医薬品卸が行うようになりました。
ＭＲの仕事のひとつである「処方元の医師の接待」は、つい最近まで凄かったです。
資金力のあるメーカーは、医療機関の忘年会費用を丸抱えしたり、高級料亭や高級クラブの接待は当たり前でした。
接待するのは、医療機関の医師や薬剤師だけでなく医薬品卸の幹部社員もです。新薬が出る時は、決起大会と称して営業マンも接待されます。
それが、医療用医薬品製造販売業公正取引協議会（接待をはじめとする、医師への不当な景品類の提供を防止するために設立された団体）が設置され、2012年4月からの取り組みでは、「接待」、娯楽提供（ゴルフ、観劇など）の禁止に対する取り組みが挙げられます。
「医療現場で使用される医薬品・医療機器の選択は、患者さん本人ではなく、医療機関の判断に委ねられており、その購入費用は患者さん本人と国民一人一人が負担する社会保険制度による診療報酬償還制度や税金などの公的資金によって賄われており、国民が購入費用を負担している医薬品・医療機器の選択・購入が不当な接待などや景品類の提供によってゆがめられるようなことがあってはならない」との行政の指導もあり、医療用医薬品製造販売業公正競争規約に準じて業務をしなければならず、ＭＲの大半を占める仕事が出来なくなりました。
厚生労働省が2018年に作成した「医療用医薬品の流通改善に向けて流通関係者が遵守すべきガイドライン」（通称、「流通改善ガイドライン」と呼ばれています。）で、さらにＭＲのＰＲ活動が狭まりました。
また、コロナ禍で医療機関での訪問規制・訪問自粛でさらに薬剤のＰＲが出来なくなり、Ｗebを使ったＰＲ方法に移行して行きました。
最近は、以前のように医療機関を訪問して薬剤をＰＲしていると聞いていますが、添付文書に載ってある内容しかＰＲ出来ず、医師の知りたい「他薬剤との比較」などは出来ません。
医師に、「直近半年間において、興味深かったWeb講演会の視聴後にどのような行動をとったことがあるか」を聞いたところ、トップ３は「関連する薬剤の詳細情報を調べた」（58.2％）、「医療系ポータルサイトの関連情報を調べた」（47.6％）、「関連する文献を調べた」（47.0％）となり、「ＭＲに聞く（訪問依頼・回答依頼）」は６つの選択肢の中で最も低い23.0％だったとの事でした。
ＭＲの必要性を問われる結果ではないか？と思われます。
参考：ミクスOnline